教育費の貯め方と計画｜何歳から始めるべきか

「教育費っていつから貯め始めればいいの？」って、漠然と不安だけど具体的に動けていない方、多いと思うんです。わたしもそうでした。この記事では、2人の子どもを育てながら実際に教育費を積み立ててきたわたしの経験をもとに、何歳から・いくら・どうやって貯めるかを数字つきで順番にお伝えします。

この記事を書いた人

節約ナオコ

2児の母・週3パート勤務。実際に試した節約術だけを正直レビュー。きれいごとなしの主婦目線でお届けします。

教育費の「総額」をまず把握する

計画を立てる前に、そもそもいくら必要なのかを知らないと積立額が決められません。まずここだけ押さえておいてほしいんですが、文部科学省の調査（令和3年度）をもとに整理すると、こんな感じになります。

公立ルートと私立ルートで総額がどれだけ違うか

数字で見ると一目瞭然なんですが、幼稚園から大学まですべて公立・国立で通った場合の概算は約820万円。すべて私立だと約2,300万円を超えます。現実的なミックスパターン（幼稚園私立・小中高公立・大学私立文系）で試算すると、およそ1,100〜1,200万円くらいになります。

わたし自身、上の子（いま中1）が生まれたころは「大学費用だけ貯めればいいか」と思っていたんですが、実際に小学校の費用も積み上げてみたら、学校外の習い事・塾を含めると小学校6年間だけで150万円以上かかっていて、正直びっくりしました。

何歳から始めるのがベストか？答えは「早いほど有利」

「いつから始めるか」は多くの方が気になるところだと思います。結論から言うと、始めるなら早ければ早いほど月あたりの積立額が小さくて済む、これだけです。

0歳・3歳・6歳スタートで月の積立額がどう変わるか

たとえば18歳までに300万円を貯めることを目標にした場合の試算です。

0歳スタートと10歳スタートで、月の負担が約2.3倍違います。わたしが第一子のときに「まだ大丈夫」と後回しにしていたのを、いま本当に悔やんでいます。

もし今この記事を読んでいるあなたが「もう遅いかも」と感じていたとしても、今日から始めることが、1ヶ月後に始めるより確実に有利です。これは実際に数字を見れば納得してもらえると思います。

教育費の貯め方は大きく3つ。わたしが選んだ方法と理由

実際にどんな方法で貯めるかについて、主な選択肢を整理します。わたし自身は3つを組み合わせて使っているので、それぞれの特徴と向き不向きを正直にお伝えしますね。

① 学資保険：元本保証で確実に貯められるが返戻率に注意

学資保険とは、毎月一定額を保険料として支払い、子どもが18歳などの満期を迎えたときにまとまったお金（満期保険金）が受け取れる保険商品です。元本割れリスクが低く、強制的に積立できる点が最大のメリットです。

ただし、現在の学資保険は返戻率（払った保険料に対して戻ってくる割合）が100〜105%前後のものが多く、増やすというよりは「確実に取り置く」ための手段と考えた方が現実的です。わたしは上の子のとき、返戻率103%のプランに加入しましたが、月1万5,000円を17年払って受取額が306万円ほどでした。少ないと感じる方もいるかもしれませんが、「気づいたら使っていた」を防ぐには有効でした。

② 児童手当をそのまま手をつけず積み立てる

児童手当は、0歳〜中学校卒業まで国から支給される給付金です。金額は子どもの年齢によって異なりますが、ざっくり計算すると0歳から中3まで一切使わずに積み立てると、総額で約198万円（第1子・第2子の場合）になります。

実はこれ、「別口座に入れてさわらない」だけで実現できます。わたしは児童手当の振込口座を生活費口座とは別に作り、「見えないお金」にしています。現在、上の子の分は入学や進学のタイミングで一部を塾代に充てつつ、残りは継続してキープしています。

③ つみたてNISA（現・新NISA）で運用しながら貯める

新NISA（つみたて投資枠）とは、一定額までの投資利益が非課税になる国の制度です。毎月一定額を投資信託に積み立てていくことで、教育費の一部を「増やしながら」貯めることを目指せます。

正直に言うと、わたしはNISAを始めたのが去年（2025年）なんです。ずっと「投資は怖い」と思っていて後回しにしていました。ただ、始めてみると積立の設定さえしてしまえばあとは放置できるので、手間はほぼかかっていません。

注意点として、元本割れのリスクがゼロではないため、「絶対にこの金額が必要」という部分は学資保険や現金で確保しておいて、「多少増えれば嬉しい」部分に充てるのが現実的な使い方だと思っています。

新NISAについては金融庁の公式サイトに制度の詳細が掲載されています。

わたしが実際にやった「教育費計画」の手順

「わかった、でも実際どう計画を立てればいいの？」という方に向けて、わたしが自作スプレッドシートで整理した手順を時系列でお伝えします。難しいツールは一切不要で、紙とペンでも十分できます。

STEP 1：子どもの進路パターンを3つ想定する

「全部私立」「全部公立」「ミックス（現実的な線）」の3パターンを書き出します。最終的に使うのはミックスパターンのことが多いですが、最大値（全私立）を知っておくと「最悪でもこれくらい」という安心感が生まれます。

STEP 2：現在の年齢から「何年後に大学入学か」を計算する

わたしの場合、上の子（現・中1・13歳）は大学入学まであと5年、下の子（現・小4・10歳）はあと8年です。「残り何年あるか」を数字で把握するだけで、月の積立額の逆算ができます。

STEP 3：「何年後にいくら必要か」を時系列で書き出す

大学入学時に200万円・大学在学中に毎年50万円、などと具体的にいつ・いくら必要かをリストにします。一度に全額貯めようとするのではなく、「この時期にこの金額」という形にするとプレッシャーが和らぎます。

STEP 4：現在の貯蓄残高を確認し、不足分を月割りにする

目標総額から今ある教育費用の貯蓄を引いた残額を、残り年数×12ヶ月で割ります。たとえば目標300万円・現在60万円貯まっている・残り8年の場合、月あたり（300万−60万）÷96ヶ月＝月2,500円の追加積立で到達できる計算になります。数字に落とすと「なんとかなるかも」と思える場合が意外と多いです。

よくある失敗パターンと、わたしがやらかしたこと

計画を立てることと同じくらい大事なのが「よくある失敗を知っておくこと」です。わたしが実際に経験したことと、相談を受けた方からよく聞くパターンをまとめます。

失敗1：「大学費用だけ」しか計算していなかった

わたし自身がこれでした。大学費用は見ていたんですが、中学の部活費・高校の修学旅行・塾代などをノーカウントにしていて、中1になった途端に「あれ、こんなにかかるの？」となりました。今は「18歳時点の大学費用」と「それまでの学校外費用」を分けて管理しています。

失敗2：積立口座を生活費と分けていなかった

「同じ口座に入れておけばわかるから大丈夫」と思っていたら、気づかないうちに使っていた、という方が多いです。物理的に口座を分けるだけで、これはほぼ防げます。手間は最初の口座開設だけで、あとは自動振替にしておけば考える必要がなくなります。

失敗3：「まとめて入れよう」とボーナス頼みにした

ボーナスが出たらまとめて入れようと思っていると、何かと使い道が出てきて結局入れそびれる、というパターンです。毎月の自動積立を小さい金額でも設定しておくことが、長続きする一番の方法だとわたしは思っています。

「今すぐできること」を3つだけ絞るとしたら

「なにから手をつければいいかわからない」という方に向けて、やってみて損はないと思う3つのアクションを最後にまとめます。これ以上でもこれ以下でもなく、まずこの3つだけでいいと思っています。

拍子抜けするくらい簡単でした、というのがわたしの正直な感想です。計画を立てること自体は30分もあればできます。始めるハードルが思ったより低いと感じてもらえたら嬉しいです。

まとめ：教育費は「何歳から」より「今日から」が正解

まず今日、「大学入学まで何年か」だけ計算してみてください。それだけで教育費への向き合い方が変わると思います。

この記事を書いた人

節約ナオコ

2人の子どもを育てながら、週3日パートで働いています。家計をなんとかしようと試行錯誤してきた結果、ふるさと納税・格安SIM・ミールキットなど、実際に使ったものとやめたものの両方を正直にレビューするようになりました。きれいごとを書いても意味がないので、失敗談も包み隠さず書いています。同じように家計と向き合っている方の参考になれば嬉しいです。

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