「教育費ってそもそもいくら必要で、いつから貯め始めればいいんだろう」——子どもが生まれた瞬間から、ずっとそれが頭の片隅にあるんですよね。わたし自身、第一子が生まれた直後に貯金がほぼゼロになりかけた経験があるので、この不安は人一倍よくわかります。この記事では、教育費の目標額の決め方から、何歳から・どの口座でどう貯めるかまで、実際にわたしがやった手順を時系列でお伝えします。
・大学まで進む場合、1人あたりの目標額は最低でも約200〜300万円(国公立)〜500〜700万円(私立理系)
・毎月いくら積み立てれば間に合うかは「目標額 ÷ 残り月数」で計算できる
・学資保険・児童手当・つみたてNISAの3本立てが現実的な選択肢
・特別な才能は不要。まず目標額を数字で出すことが最初の一歩
節約ナオコ
2児の母・週3パート勤務。実際に試した節約術だけを正直レビュー。きれいごとなしの主婦目線でお届けします。
まず「教育費はいくら必要か」を数字で把握する
計画を立てる前に、ゴールの数字を決めないと意味がないんです。ここをあいまいにしたまま「とりあえず貯めよう」をやっていると、気づいたときに全然足りない、という状況になりやすいです。実はこれ、わたしがやらかしかけたことでもあって。
文部科学省が公表しているデータをもとに整理すると、幼稚園から大学まですべて公立・国立で進んだ場合でも、約1,000万円以上かかるとされています。すべて私立なら2,000万円を超えることもあります。
ただ、親が全額を用意する必要はなくて、「大学進学時にまとまったお金が必要になる」という局面が最大の山です。数字で見ると一目瞭然なんですが、高校までは家計から捻出できても、大学の初年度納付金(入学金+前期授業料)だけで100〜150万円が一気に必要になります。ここを事前に準備しておけるかどうかが、計画の核心です。
進路別・教育費の目安(1人あたり)
- 幼〜高まですべて公立+国公立大学:総額 約1,000〜1,100万円
- 幼〜高まですべて公立+私立文系大学:総額 約1,300〜1,500万円
- 幼〜高まですべて公立+私立理系大学:総額 約1,500〜1,700万円
- 中学から私立(中高一貫)+私立大学:総額 約2,000万円超
わたし自身、上の子(中1)と下の子(小4)の2人分を考えると正直ひるみます。ただ、全額を親が貯める必要はなくて、「大学進学時に手持ちで出したい額」を決めることがまず第一歩です。うちは「1人あたり200〜250万円を大学入学前に準備する」を当面の目標にしています。
何歳から始めるのがいいのか、具体的な数字で比較する
「早いほど有利」とはよく言われますが、実際にどのくらい差がつくのか、月々の積立額で比較してみます。これが一番わかりやすいと思うんですよね。
目標を「18歳時点で200万円を手元に用意する」として、スタート年齢別の必要積立額を計算するとこうなります(利息・運用益は除いた単純計算)。
- 0歳からスタート:月額 約9,300円(216か月)
- 3歳からスタート:月額 約11,100円(180か月)
- 6歳(小学校入学)からスタート:月額 約14,000円(144か月)
- 10歳からスタート:月額 約20,000円(100か月)
- 12歳(中学入学)からスタート:月額 約27,800円(72か月)
数字で見ると一目瞭然なんですが、0歳スタートと12歳スタートでは月々の負担が約3倍も違います。同じ200万円を貯めるのに、毎月9,300円と27,800円では家計へのインパクトがまったく異なります。
ちなみにわたし、上の子が2歳になった頃から始めたので「もう少し早く動いていれば…」と思うことはありますが、それでも中学入学後に慌てて始めるよりはずっとよかったと実感しています。
わたしが実際にやった「教育費計画」の立て方・手順
ここからが本番です。わたしが実際にやった手順を時系列でお伝えします。難しそうに聞こえるかもしれませんが、拍子抜けするくらい簡単でした。
STEP 1:目標額と期限を1行で決める
まず、スプレッドシートに「子どもの名前・目標額・18歳になる年・残り月数・必要な月額」の5列を作りました。難しい計算は一切なくて、目標額を残り月数で割るだけです。
例えばうちの下の子(2026年6月時点で小4・9歳)なら、18歳まで残り約108か月。目標を200万円とすると、月約18,500円という計算になります。
STEP 2:毎月の積立可能額を家計から逆算する
必要額がわかったら、次は「実際に毎月いくら出せるか」を家計の収支から確認します。月収から固定費・変動費・緊急予備費を引いた残りが教育費に回せる上限です。
もし積立可能額が目標に届かない場合は、①目標額を少し下げる、②期限前に一括で補填できる収入(ボーナスなど)を計画に組み込む、③固定費を見直して積立原資を増やす、の3択で対応します。わたしは格安SIMへの乗り換えで月5,480円の固定費削減ができたので、その分を教育費積立に回しています。
STEP 3:積立口座・方法を決めて自動化する
金額が決まったら、あとは「自動的に積み立てられる仕組み」を作るだけです。人間の意志力に頼ると続きません。実はこれ、家計管理で一番大事だとわたしが思っていることです。
給与振込日の翌日に自動引き落としで積立口座に移動するよう設定しておくと、「気づいたら積み立てられていた」状態になります。わたしの場合、教育費専用の口座を子どもごとに1つずつ作り、毎月給与日の翌日に自動振替しています。
教育費の貯め方、主な3つの方法を比較する
「何で貯めるか」は選択肢がいくつかあって、それぞれ特徴が違います。どれか1つに絞る必要はなく、組み合わせて使うのが現実的です。
① 学資保険
学資保険とは、子どもの教育費を目的とした積立型の保険商品です。払込期間中に親(契約者)が亡くなっても保険料の払込が免除され、予定通りのお金が受け取れる点が特徴です。
返戻率(払い込んだ保険料に対して受け取れる額の割合)は商品によって異なり、現在は100〜105%程度の商品が多い状況です。大きく増やすというより「確実にまとめて受け取る」ための手段です。
② 児童手当をそのまま積み立てる
実はこれ、一番「やらないのがもったいない」方法です。児童手当を使わずにそのまま専用口座に積み立てると、0〜18歳の合計で最大約198万円になります(2024年10月の制度改正後の金額ベース)。
月額は子どもの年齢や家庭の状況によって異なりますが、0〜2歳は月15,000円、3歳〜小学校卒業まで月10,000円(第1・2子)、中学生は月10,000円、高校生は月10,000円という体系です(2026年6月時点)。これを手をつけずに積み立てておくだけで、ほぼ200万円になる計算です。
わたしは長男が生まれた頃から児童手当は「なかったお金」として専用口座に入れていますが、気づいたらかなりの額になっていました。毎月の家計に余裕がなくても、これだけはやっておいて損はないです。
③ つみたてNISA(現:新NISA・つみたて投資枠)
新NISA(つみたて投資枠)とは、毎年一定額まで投資信託などに積み立てた場合の運用益が非課税になる制度です。通常、運用益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座内ではそれがゼロになります。
投資なので元本保証はなく、相場によっては一時的に減ることもあります。わたし自身、投資にはまだ少し怖さがあって、NISAを本格的に始めたのは去年のことです。ただ、18年という長い時間軸があれば短期の値動きは平準化されやすいとされていて、「教育費のように10年以上先が期限のお金」とは相性がいいとも言われています。
3つの方法、わたしの組み合わせ例
- 児童手当:手をつけずに専用口座へ自動積立(月10,000〜15,000円)
- 学資保険:0歳時に加入・18歳満期で受け取る設計(月7,000円)
- 新NISA・つみたて投資枠:月5,000円から少額でスタート
3つ合わせて月約22,000円の積立です。全部が必須ではなくて、家計の状況に合わせてどれか1つ2つから始めるので十分だと思っています。
計画を立てるときのよくある失敗と、わたしの後悔
うまくいった話だけ書いても正直じゃないので、「これは失敗だった」と思っていることも書いておきます。同じ轍を踏まないための参考にしてもらえれば。
失敗①:保険セールスに言われるままに学資保険を選んだ
第一子が生まれた直後、訪問してきた保険外交員の方に勧められるままに学資保険を契約しました。当時は内容をよく理解していなかったんですよね。5年後に家計を見直したとき、返戻率・払込期間・特約の内容を確認したら「もっとシンプルで返戻率の高い商品があった」と気づきました。
「ちゃんと調べてから決める」というのが今のわたしの鉄則になった原体験です。学資保険を選ぶときは、複数の商品を比較して、返戻率・払込期間・途中解約のリスクを確認してから決めることをお勧めします。
失敗②:「小学校に入ってから考えよう」で先延ばしにした
上の子の教育費積立を本格的に始めたのは、実は2歳を過ぎてからです。「生まれたばかりで余裕がないから、落ち着いてから」と先延ばしにしていた期間が約2年あって、それを今計算すると月9,300円×24か月=約22万円の機会損失でした。
「完璧な計画が立ってから」を待っていると、ずっとスタートできません。金額が少なくてもいいので、今日から始める方が数字的にも有利です。
失敗③:「子ども名義の口座でやりくり」して引き出してしまった
最初は1つの口座を「教育費用」と決めて積み立てていたんですが、家計が苦しい月についつい引き出してしまっていた時期がありました。教育費用の口座は「見えにくい・引き出しにくい」環境にしておくのが大事だと気づいてから、ネット銀行の別名義口座に移しました。
教育費計画で「これだけはやっておいて」と思うこと
ここまで読んでくださった方へ、わたしが「これだけは本当にやっておいてよかった」と思っていることを3つに絞って伝えます。
- 児童手当は入ったらすぐ専用口座へ。生活費と混ぜない
- 目標額・残り月数・月額積立額を1枚の紙(またはスプレッドシート)に書き出す
- 積立は「自動引き落とし」にして意志力に頼らない仕組みにする
難しい運用の知識がなくても、この3つをやっておけば「気づいたら何もしていなかった」という状況は避けられます。数字で見ると一目瞭然なんですが、仕組みで貯める人と意志力で貯めようとする人では、10年後の結果がまったく違います。
まとめ:教育費の貯め方、今日できる最初の一歩
- 教育費は早ければ早いほど月々の負担が少ない。0歳スタートと12歳スタートでは必要積立額が約3倍変わる
- まず「目標額 ÷ 残り月数」を計算する。それだけで動ける数字が出てくる
- 児童手当はそのまま積み立てると最大約198万円になる。生活費と混ぜないことが鉄則
- 学資保険・児童手当積立・新NISAを組み合わせるのが現実的な貯め方
- 完璧な計画を待たず、少額でもいいので今日スタートする方が数字的に有利
子どもの教育費は「いつか考えよう」が一番コストが高くつきます。今日まずやってほしいのは、「子どもが18歳になるまで残り何か月か」を計算して、貯めたい金額をその月数で割ってみること。たった5分で、必要な月額積立額が出てきます。そこから始めてみてください。

